こんにちは、システムエンジニアの大貫です。

前回のブログ（https://insource-mkd.co.jp/staff-blog/27998.html）で、楽天モバイルに変更して月額500円運用を始めたと記載しましたが、約3ヶ月運用してみた感想を記載します。

まず、費用ですが、1年間無料期間中なので、0円！と言いたいところですが、前回も話したとおり、楽天モバイルとDMMモバイルの両方のSIMを契約しているので、毎月500円はかかります。

楽天モバイルの1GBまで無料というプランが無くならなければ、1年経過後も、ず～っと月額500円です。

ただし、栃木の田舎なので楽天モバイルは、まだアンテナが揃っていない部分があるので、au回線に繋がることが多いです。。。
それでもDMMモバイルを使用しているので、DoCoMoのアンテナを利用できるため、ネットにも安定して繋がってます。

もちろん電話も「Rakuten Link」というアプリを使用しているので、楽天のアンテナは関係なく、DoCoMoのネットワークを利用して通話するので安定して、無料で通話できます！

運用結果としては、外で動画を見たり、ダウンロードしたり、しない人なので、十分快適にスマホを使用できております。

特に「Rakuten Link」の通話料無料というのは、かなり恩恵があり、リモートワーク中で、会社やお客様へ電話することが増えましたが、通話料を気にすることなく、気軽に何分でも話せるのは、とてもありがたかったです！！
もちろんプライベートでも大活躍です。

前回も少し振れましたが、なぜ無料で通話できるのか調べてみると「Rakuten Link」は電話回線ではなくRCS（Rich Communication Services）という規格のようで、欧米の携帯電話事業者らによって設立されたSMSに代わるサービスで、電話番号をキーにして、以下の機能があるようです。

＜主な機能＞
・既読通知のあるSMS
・チャット／グループメッセージ、スタンプ、添付ファイル
・音声メッセージ
・音声通話／ビデオ通話
・位置の共有
・ファイル転送

あれ？これってLINEも同じような機能が。。。
と思った方もいらっしゃるかと思いますが、LINEは、RCSとは異なり、LINEのアプリを持っている人どうしでしか通話は出来ませんが、RCSは世界共通規格なので、他へ通話も出来るとのことでした。

そもそも海外ではSMSの次世代規格としてRCSが採用されましたが、日本は独自に、東日本大震災をきっかけにLINEが普及していったので、ガラパゴス化していっている状態です。。。

LINEはめちゃくちゃ便利ですし、私もよく使いますが、日本だけ取り残されているというのはちょっと心配です。。。

噂では、楽天は、RCSの普及と世界を見据えて「Rakuten Link」を開発したという話もあるようです。

また、通話料が無料というのも驚きで、通常、電話料金がかかるのは、当然ですが、電話回線を使用しているので、電話回線の使用料というのがかかっています。
例えばですが、DoCoMoからauに電話をかけた場合は、DoCoMoの回線を通って、auの回線を伝い相手に電話が繋がります。
通話に応じて、auは、DoCoMoへ回線の接続料を請求します。
DoCoMoは、auへお金を払わなくてはならないので、これが通話料の一部となっているとのことでした。
（その他にもアンテナメンテナンスや諸経費などなどかかっていると思います）

これは固定電話でも同じような理由で、通話料がかかっているようです。

LINEやZoomが通話料無料なのは、他社の電話回線を使用しておらず、ネットワーク回線のみを利用しているから、同じアプリを持っている人どおしが無料で通話できるのです。
（ネットワークを利用しているのでギガは消費しますが。。。）

それでは「Rakuten Link」は、固定電話や他社キャリアにも電話が無料で出来るのですが、どういう仕組で無料通話が実現できているかと言うと、、、実は、裏では回線の接続料がかかっているのですが、楽天が無償で負担しているとのことでした。

カラクリとしては、楽天から他社へ電話をかけるときは、他社から回線の接続料を請求されますが、同じ様にに他社から楽天に電話が入ったときは、他社から接続料を貰えるので、そこで相殺しているのではとの噂もありますが、実際は、楽天が負担しているのが大きいと思います。

楽天モバイルとしては、アンテナ設置を急ピッチで行ったり、プラチナバンドを取得するために調整したり、利用料や通話料を無料にしたりと、費用が出ていくばかりのようですが、私個人としては、知れば知るほど楽天モバイルを応援したくなってしまいました。

現状では、契約者数が伸びていることから「プラチナバンド」の使用権を獲得できるように総務省に要望を出したというニュースも流れてきているので、様々なキャンペーンも、この辺りが狙いの1つだったのではと思います。

無料のビジネスでも、計画次第では、利益を上げたり、規模を大きくすることも出来るので、動きを注視して、自身の業務にも生かしていきたいと思います。